ここに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
ご覧になった時点で内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじめご了承ください。

【ジャパンホームシールド】直近1年間の実績で12万棟と急速に拡大
地盤の調査解析実績が20年間で累計80万棟を突破
〜第三者機関の公正な地盤判定による地盤の「見える化」ニーズが急増〜

2013年11月28日

戸建住宅の地盤調査、地盤補強工事を手掛けるジャパンホームシールド株式会社(所在地:東京都墨田区、代表取締役社長:斉藤 武司)は、当社が実施している地盤調査※1と解析の実施件数が、20年間で累計80万棟を突破しました。

※1:スウェーデン式サウンディング試験(以下、SWS試験)、スクリュードライバーサウンディング試験(以下、SDS試験)、ボーリング調査など

当社が実施する地盤の調査解析の実績は、直近1年間(2012年11月〜2013年10月)で12万棟を超え、1993年の活動開始から20年間の累計で80万棟を突破しました。地質を加味して調査する次世代の地盤調査試験法であるSDS試験や、3項目8要素で検討・評価する明確な解析評価基準※2が、大手ハウスメーカーをはじめとする多くの事業者に評価されたことにより、新規の調査依頼に加え、他社で調査した地盤の再解析が増加しています。

※2:解析評価基準については参考資料を参照

当社は、日本の地盤解析を第三者的に行う『解析専門会社』として1993年に活動を開始しました。事業者(工務店やお施主様)と指定会社(調査会社や補強工事会社)をつなぐ第三者機関としての公正な立場から、客観的で根拠が明確な地盤判定を提供しています。20年間で蓄積された地盤調査解析のノウハウを活かし、住まいに付随するサービスを展開しています。

また、土質力学や地形学などの地盤の専門的な知識を持つスタッフが多数在籍しており、建築士や設計士などプロの方々から地盤や造成工事に関する技術的な相談にも答えられることも強みです。

当社の調査解析は、良質地盤にも関わらず杭を打つといった、過剰な改良工事をなくすとともに、間違った土質判断に基づいた過小設計による不同沈下といった事故を防ぐことで、地盤と基礎の最適化に貢献しています。家を建築する前に地盤を正確に調査解析し、最適な地盤対策を行うことが安心安全な住まいづくりへの第一歩と考えています。

今後もジャパンホームシールドでは、地盤調査解析のプロとして、最適な調査方法と豊富な実績による解析技術で、地盤から安心の住まいづくりをサポートし、より豊かで快適な住生活の未来に貢献していきます。

<参考資料>

■ 解析評価基準(法令に基づいた独自の評価基準「3項目8要素」)

当社では、基礎については建築基準法施行令第38条(関連法規/建設省告示第1347号)、地盤および基礎ぐいについては建築基準法施行令第93条(関連法規/国土交通省告示第1113号)に基づくとともに、独自の評価基準を加えた下記の3項目8要素にて検討・評価を行います。

1.地盤の長期許容応力度

「長期許容応力度」とは一般に支持力ともいい、地盤の破壊に対する強さを表します。
必ず「地盤の長期許容応力度≧基礎の設計地耐力」としなくてはなりません。

2.盛土・埋め戻し土の状況

盛土や埋め戻し土は、自然に堆積した土に比べると経過年数が浅く収縮しやすい地盤であるため、有無や状況を確認します。

3.経過年数からの安全性

盛土や埋め戻し土を実施して間もないあいだは、水締めにより沈んでいく可能性があるため、その厚さや時期を調べます。

4.締まり具合からの安全性

盛土や埋め戻し土がよく締まっていないと、家の荷重で沈下が起こります。固い地盤とまたがっている場合は、不同沈下を起こすため、特に注意が必要です。

5.SWS・SDS試験結果

建物の重さは拡散されて地盤に伝わるため、沈下の検討では、基礎下2mまでと基礎下2m〜5mを分けて調べます。

※SDS試験を行うことで高精度な土質判定が可能になります。

6.土の種類による沈下特性

地形状況を調べる事により、その土地の堆積した時代や環境を推定することができます。土はその種類により、沈下・変形のしやすさに違いがあります。

7.計算による沈下量と傾き

敷地内の複数箇所で計測したデータと土質の調査から、その地盤上に計画中の建物を建てた場合、どの程度圧密沈下するかの概算値を計算によって求めます。

8.近隣の状況

周辺の家屋の傾きや亀裂、ブロック塀のたわみや道路面の波打など、周辺の状況からも沈下の危険性を判断出来ます。